デジタル技術の活用によるデジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されるようになる中で、重要な役割を担うのがDXエンジニアです。DXエンジニアは需要の高まりに対して候補となる人材が少なく、希少価値が高い有望な職種となっています
この記事では、DXエンジニアの現状や今後に加え、DXエンジニアとして活躍するための会社選びなどについて解説を行います
DXエンジニアの現状と今後について解説します。
経済産業省は、DXの旗振り役として日本企業のDX推進を進めており、以下のとおりに定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
※出典：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」より
この定義より、DXは企業の業務や組織、企業風土などの「変革」を目指す取り組みであることが分かります。DXは単なるシステム化や技術の活用とは異なる取り組みであることを理解することが大切です。
DXを進めていくためには、DX人材が必要です。情報処理推進機構（IPA）によれば、DX人材は以下に区分けされるとしています。
| 「プロデューサー」 | DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材 |
|---|---|
| 「ビジネスデザイナー」 | DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材 |
| 「UXデザイナー」 | DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材 |
| 「アーキテクト」 | DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材 |
| 「データサイエンティスト／ AIエンジニア」 |
DXに関するデジタル技術（AI・IoT等）やデータ解析に精通した人材 |
| 「エンジニア／プログラマ」 | 上記以外にデジタルシステムの実装やインフラ構築等を担う人材 |
※出典：情報処理推進機構「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」より
このうち、いわゆるDXエンジニアとは「アーキテクト」「データサイエンティスト／AIエンジニア」「エンジニア／プログラマ」に該当する人材と考えられます。
このように、単にDXエンジニアといってもその幅は広く、自身の専門性やスキルに合わせて様々なポジションで活躍できる可能性があります。
DXを推進していくためには、不確実性の高い世界における環境変化に対応するために、組織内外の経営資源を再構成・再結合する経営者や組織の能力（いわゆるダイナミック・ケイパビリティ）が必要となります。具体的には、「感知：脅威や機械の感知する」「捕捉：機会をとらえて競争優位を獲得する」「変容：競争優位性を維持するために組織を変容する」という3つの能力が重要です。DX人材やDXエンジニアとして活躍していくためには各個人においてもこれらの能力が大切です。
それでは、DXエンジニアとして活躍するためにはどのような会社を選べばよいのでしょうか。以下では、DXエンジニアを目指すうえでの会社選びのポイントについて紹介します。
DXを推進していない企業でDXエンジニアとしてのキャリアを築くことは困難です。DXエンジニアとしての活躍を希望する場合は、DXに力を入れている企業を選択するべきといえるでしょう。
さらに、DXを取り入れている会社を選ぶべき理由はその労働生産性の高さにもあります。経済産業省が毎年公表している製造基盤白書※（通称ものづくり白書）によると、3年前と比較した労働生産性の変化は、デジタル技術活用企業の46.5%が「向上した」と回答したのに対して、デジタル技術未活用企業では35.0%にとどまっています。また、具体的な改善点として「そのままの人員配置で、業務効率や成果が上がった」、「全体的な労働時間が減少した」といった効果を上げる企業が多く、働きやすさの観点からもDX推進企業を選択すべきといえるでしょう。
※出典：【経済産業省「2021年版ものづくり白書」 P32より
もう1つのポイントは、企業がDX人材育成のためにどのような取り組みを行っているかです。DXに力を入れている企業であったとしても、実態としては外部人材中心でDX推進を実施しており、社内教育に力を入れていないケースもあります。DXの取組深化を図るため、企業単位での取組のみならず、業務時間以外でも個々人が積極的に学べる環境づくりを行っている企業を選ぶべきといえるでしょう。
近年では、いわゆる「EdTech」と呼ばれるオンライン学習やアダプティブラーニングなどの高度な教育環境も普及しています。これらを活用した若年層へのSTEAM教育の推進を行っている企業も存在します。
例えば、経済産業省では「巣ごもりDXステップ講座情報ナビ」として社会人向けにプログラミングやデータサイエンスなどを無料で学習できるオンライン講座を用意しています。また、若年層向けには「未来の教室」実証事業として教育基盤の整備にも取り組んでいます。
このような取り組みを活用しつつ、DX人材の育成を進めている企業には将来性があるといえるでしょう。DX人材育成に力を入れている企業を選択することで、自身の成長にもつながり、今後の活躍の幅も広がっていくと考えられます。
DXエンジニアに転職するためには、どのようなサービスを利用すればよいのでしょうか。さまざまな転職エージェントがありますが、今回はエンジニアの転職に特化したエンジニアコネクトをご紹介いたします。
エンジニアコネクトは、Achieve Career （アチーヴキャリア）が運営する静岡県・愛知県のエンジニア案件を網羅する転職エージェントサービスです。静岡県内、愛知県内ではトップクラスの求人数を誇り、製造業特有の企業風土や職務に精通したサポートを実施しています。
掲載中の求人情報はAchieve Career が応募受付を代行します。興味のある求人にご応募いただければ、エンジニア専門コンサルタントが製造エンジニアの転職をサポートいたします。
製造業におけるDXとはどのような取り組みが中心なのでしょうか。海外では、バリューチェーン全体を見通して企画から製造、販売、アフターサービスまでを一気通貫したプロセスの見直しが行われています。一方で、特に労働力不足が課題である日本の製造業においては、工場のデジタル化として業務の自動化や効率化に関する取り組みが中心となっています。
例えば、溶接作業のリモート化や職人育成への活用を進める「CreativeWorks」やアバターロボットによる作業の遠隔化をすすめる「（株）メルティンMMI」などが事例として挙げられます。
最後に、エンジニアコネクトで実施している転職支援をご紹介します。
エンジニアコネクトでは静岡県・愛知県の若者の方を対象に「製造業界キャリアチェンジ相談会」を実施しています。以下のような方に向けて製造業専任アドバイザーがお話しを伺い、あなたのキャリアチェンジをサポートします。
・現在休業が続き、状況悪化に備えて体力のある企業へうつりたい方
・現状のままでいいのか、10年20年後にどうなっていたいか、どんな可能性があるのかを相談したいと考える方
・転職するべきかどうか悩んでいる方
・転職のタイミングを考えている方
など
また、以下はほんの一例ですが、このようなDXエンジニアの求人も取り扱っております。
・産業用ロボット制御技術をコアに、中小製造業のお客様の現場のDX化を提案するサービスの開発を行う
・データ分析プラットフォームの設計・構築・提案・運用に関する業務
・製造現場でのデータ収集
など
求人上では、本当にDXエンジニアとしてのキャリアが積めるかどうか判断が難しい場合や、実際に働くイメージが持ちにくいという方もお気軽にお問い合わせください。
この記事では、DXエンジニアの概要やDXエンジニアとして活躍するための会社選び、またエンジニアコネクトのサービス紹介などを行いました。
DXの機運が高まる中、DXエンジニアを含んだDX人材は不足しており、今後もその需要は伸び続けるでしょう。
デジタル技術に興味がある方は、DXエンジニアとしてのキャリアパスを検討してみてはいかがでしょうか。
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